私の勤務先のシステム屋が管理している「インストール禁止ソフト」が更新され新たに追加されたものがあるので、自分のPCにこれらのソフトウェアがインストールされていないことを確認し、チェックリストに申告すること、というような通達がありました。その確認というのはWindowsの「ファイルを検索」を使用するという実に簡単なものなのですが、そんないい加減なものでいいのだろうかと思いつつ、またインストールしたかどうかなどわざわざ検索などしなくてもわかるのに、と思いながらも仕方なく確認し、当然のごとくインストールされていなかったので「OK」と申告しておきました。
ここで「インストール禁止」とされているものとしては以下の3種9品があげられています。
ファイル共有ソフトについては昨今Winnyによる情報流出が大きな社会問題となっていますので、不意の流出を防ぐという目的としては最低限の措置といえるでしょうし、業務上必要になるとは思えないので全く問題ありません。そもそもそんなものを職場のPCにインストールしているような人間が同じ会社にいるとは思いたくありませんが、実際には1人や2人はいるのでしょうか。全く嘆かわしいことです。
これに対してVPN(Virtual Private Network)ソフトというのは簡単に言えば暗号化通信によりインターネット上に仮想的な専用線接続を設置するものですが、これの何が問題視されているかといえば、通信内容が暗号化されているためにインターネットへの接続点に置かれているファイアウォールをすり抜けるトンネルが設置されてしまい、機密情報が流出してしまう恐れがあるということです。しかしファイル共有ソフトによる流出との決定的な違いは、VPNをインストールする人は確信的に意図を持ってトンネルを設置しているということであり、明らかに故意犯であるということです。そういう人のために会社が損害を被るというのはたまりませんから、今後は自己申告に任せるだけでなく何らかの方法で摘発できないものでしょうか。
さらにどういうわけかIP電話ソフトのSkypeが単独指名であげられているのですが、これはどういう訳なのか私にもはっきりわかりません。Skypeの通話により情報が流出するから、ということであれば携帯電話の方がよほど簡単に漏れるでしょう。もちろん職場での携帯電話の使用は禁止されていますが、派遣社員の人が階段の踊り場などで通話している姿はよく見かけます。また、IM(Instant Messaging)が問題なのだとすればデフォルトでインストールされているWindows Messengerなども問題視されるべきでしょうが、そんなことは聴いたことがありません。通信費の削減のためにむしろ利用が奨励されてもいいような気がするのに残念なことですが、私の会社では通信機器も手がけているため電話会社などに気兼ねしているのかも知れません。
基本的に許可されたソフトウェア以外のものをインストールすることが禁じられているので、本来であればわざわざこのような通達を出すこと自体はあまり意味のないことなのですが、それでも勝手にインストールしてしまっている人がいるということで禁止を強調しているのでしょう。どんなにダメだと言ってもそれを無視してしまう人がいるというのは本当に困ったものですが、そういう人たちのために細かく規制されて息苦しくなってしまうというのは勘弁してもらいたいものです。ほんの1,2年前はもっと緩やかで良かったのですが…そうはいっても自己申告だけで住んでしまうというのはアマアマかも知れませんね。